ビジネス | ページ 58

社員の皆で踊るとチームワークが向上する大マジメな理由とは

ITの進展は、仕事のスピードアップと効率化をもたらした一方で、リアルな社内コミュニケーションの機会を減らし、チームワークが生まれにくい状況も作り出しています。社員寮や社内運動会が復活している背景にはこれらの事情があります。そして、本稿で筆者が大まじめにお勧めするのは、皆で踊ることです。その理由を心理学の観点から解説します。

2016.10.06

松尾順

経営

トラブル社員が退職する際に必ず退職届を貰ったほうが良いワケ

　勤務先の会社を社員が辞める時は通常、会社に退職届が提出され、基本的には本人都合の退職となります。社員との関係が円満であれば、トラブルが起こることはまず無いでしょう。しかしトラブル社員が退職届を提出せずに辞めた場合は、後にハローワークなどで問題が起こる場合があります。トラブル社員の退職時ほど退職届をもらう必要があります。

2016.10.06

松本容昌

労務

新しい働き方と雇用促進を実現するには解雇規制の緩和が必至だ

　「ワーク・ライフ・バランス」や「リモートワーク」「裁量労働制」といった、働き方の見直しに官民それぞれで動きが出始めています。一方で既存の労働諸法や労働価値観は、製造業が中心だった前時代のままであり、解雇規制の緩和を抜本的に行わねば、これらの動きも限定的なものとなり、雇用を増やすには至らないのが現実です。

2016.10.05

ショーン

労務

中小の｢良い人材が来ない現象｣は原因も解決方法も簡単です！

　中小企業が悩んでいることの一つに、「良い人材が来ない現象」があります。この問題の原因は、「どういう人材を採用したいのか」について、経営者が思想を持っていないことにあります。解決方法は「良い人材」が集まる募集要項を作成し、人材を雇った後は経営者が教育係となることです。キミアキ先生が解説します。

2016.10.04

タナカキミアキ

経営

ご存じですか？契約を有効にする収入印紙への正しい消印方法

　収入印紙は、文書に見合った収入印紙を購入し、これを貼り、その印紙が二度と使えないよう「消印」することで、その税額を納めたことを証明する役割を持っています。契約を有効にする印紙の消印と、無効にしてしまう消印を知っていると、印紙代の無駄遣いをせずに済みます。

2016.10.04

行政書士泉つかさ法務事務所

コスト削減

出向させた社員と派遣した社員で労災保険の扱いはどう変わる？

出向と派遣には、「出向：労働契約の一部又は全部が出向先に移る」「派遣：労働契約は派遣先には移らず、あくまで派遣先は指揮命令権のみを有する」という違いがあります。双方のケースで労災事故が生じた場合、労災保険の適用はどのように変わるのかご説明します。出向の場合は、労災保険の支払い負担を誰が行うかも変わるため注意が必要です。

2016.09.30

松本容昌

労務

貧乏人狙いじゃないのに貧乏人を集めるネット界の商売素人たち

　インターネットの世界には狙っていないにも関わらず、貧困層を奪い合う商売素人が沢山います。彼らはインターネットの考え方を現実の世界に当てはめて、貧困層を相手に高い商品を販売するという無茶なビジネスを行い、結果として上手くいってません。私達は彼らの反面教師から、インターネットの中に一つのヒントを得ることができます。

2016.09.30

タナカキミアキ

IT

最低賃金の上げ幅は過去最高でも素直に喜べない２つの理由

　7月に出揃った各都道府県の最低賃金平均額の改定額において、全国平均で過去最大の25円の賃金上げ幅が実現し、時給823円（平成27年度は798円）となったことが厚生労働省から発表されています。10月からいよいよ賃金引き上げとなりますが、働く人にとっても雇用する側にとっても、今回の賃金ベースアップが素直に喜べない2つの理由があります。

2016.09.30

編集部

労務

ユニークな勤務形態や人事制度で節約を実現する５つの企業

　勤め人のモチベーションは、やりがいや楽しさの有無次第で大きく左右され、優秀な人材を確保するうえでも「ダイバーシティ（多様性）」の尊重が当たり前となっています。そこで本稿ではユニークな勤務形態や人事制度を設けている6つの企業をご紹介します。いずれもやりがいや楽しさが、結果として節約につながっている好事例です。

2016.09.29

株式会社iCARE

労務

70代で37％、60代は5.4％…検討タイミングが遅すぎる日本の事業承継

　群馬県における調査において、「70代社長の37％がM&Aを検討している」ということが報道されました。しかも、同報道によると60代でM&Aを検討している経営者は5.4％しかいません。70代で事業承継を検討し始めても、現実的には売り手があまりにも弱い立場に立たされます。事業承継を真剣に検討するなら60代手前からの売り先探しを始めるべきです。

2016.09.29

大原達朗

事業譲渡

トラブルが起きがちなアルバイトの有給休暇手続をズバリ解説

　社員の有給休暇は月給制で賃金が支払われているため、あまり計算上のトラブルが生じません。対して、アルバイトさんなど時給制従業員の有給休暇は、時給制であることや働く日数が週に5日でないなどイレギュラーなため、計算が複雑になりがちでトラブルの温床となります。時給制従業員の有給休暇手続きについてズバッと解説いたします。

2016.09.28

松本容昌

労務

ビッグデータとAIを活用し従業員満足を実現する未来の会社作り

　経営者ならば誰しも、従業員に仕事から満足感を得てほしいと願います。しかし、従業員が仕事で満足を得るためには、職場の人間関係が良好である必要があります。これを踏まえ、近年ではビッグデータの収集とAIの活用により、チームの活性化や人間関係の円滑化につながる有効なアドバイスを与える新技術が開発されています。日立製作所の取り組みをご紹介します。

2016.09.27

松尾順

労務

経費の支払いにクレジットカードを好んで使うべき３つの理由

クレジットカードを使うと、おもったよりも大きなお金を使ってしまうと考えて、カードで経費の支払いを行うのを避ける方がいらっしゃいます。しかし、企業経営者はクレジットカードを利用し、会社の経費を支払う習慣をなるべく身につけるべきです。経費の支払いにクレジットカードを好んで使うべき３つの理由をご紹介します。

2016.09.27

カナリ総合会計事務所

効率化

アップルのマクラーレンM&A観測は他人事の報道ではない

自動車業界とソフトウェア業界におけるM&A観測報道が頻発しています。しかし、自動車業界とソフトウェア業界の組織形態や風土は現時点では全くかけ離れたものです。しかし、技術的優位性を持つソフトウェア業界の自動車業界への侵入（M&A）はもはや止められないものです。同じことが全く違う業界でも起こり得る時代に突入しています。

2016.09.26

大原達朗

事業譲渡

優れたマーケッターの共通点は顧客を良い方向へ導くリーダーであること

　スティーブジョブスや松下幸之助をはじめ、優れたマーケッターには共通点があります。それは、リーダーシップを持ち、顧客に最高のものを与えることにより、顧客が潜在的に求めているのに満たされない部分を満たし、教育し導くことです。小さなチラシや広告でも、マーケッター視点の有り無しはその成果を大きく左右します。

2016.09.26

篠田法正（しのだほうせい）

マーケティング

２代目のジレンマ“親父越え”を果たし事業承継を成功させよ！

　創業者が事業承継を考える会社を作ったことは、それ自体が偉業であり、2代目社長が周囲から「創業者に比べればボンクラ」と言われるのは仕方がないことです。しかし、2代目には2代目なりに経営者としての生きる道があります。それは出来るならば別会社で、先代に出来ない集客を行い、親父越えを果たすことです。

2016.09.23

タナカキミアキ

経営

福利厚生を有効活用！健康的な弁当を宅配してくれる５つのサービス

　従業員の食生活の改善を行い健康を維持することは、業務の効率化に寄与し、社内の活性化にも繋がります。そこでお勧めしたいのが、ヘルスケアにしっかりと気を配ったお弁当を宅配してくれるサービスです。中には管理栄養士が監修したお弁当を届けてくれるところまで！環境が整えば福利厚生でも利用できる５つのサービスをご紹介します。

2016.09.23

株式会社iCARE

福利厚生

千代田区民なら本籍は皇居でもOK？意外と知らない戸籍の知識

　相続手続きを進める際など重要になる書類が、戸籍謄本です。戸籍は最寄りの自治体で入手することが可能ですが、個人情報が記載されているため、通常は閲覧できる人は親族などに限られています。ちなみに本籍地を私達は様々な場所に置くことが可能です。しかし、次々と本籍を変えると思わぬ面倒が…戸籍にまつわる意外と知らないことをまとめます。

2016.09.22

鈴木一彦

効率化

社長だった父が負債を抱えて死亡…負債相続時に気をつけること

　父親が経営者である場合、莫大な財産の相続とは逆に、負債を相続しなければならない場合もあります。負債は勝手な負担割合の決定ができませんが、債権者との合意がある場合に、事業承継者が相続人全員の同意と署名捺印を元に、負債を受け継ぐことが可能です。しかし、全員の同意と署名捺印が無いと、相続が争続となる場合があるので注意が必要です。

2016.09.22

行政書士泉つかさ法務事務所

事業譲渡

人工知能が人類を超えるシンギュラリティとAI暴発への未然対策

　2045年には、人工知能が人類の能力を超える「シンギュラリティ」な状態が訪れると考えられています。人類が人工知能を制御できなくなり、いわば終末論に近い悲観的な意見を持つ人も多いのですが、技術の進歩は止まりません。果たしてシンギュラリティな状態に達したときの、人工知能暴発に未然対策はないか考えてみましょう。

2016.09.21

アイティーエムクリエイト

IT