時事 インバウンド消費が世界中から押し寄せる国・日本 ”観光立国”を掲げるニッポン。調査によると、世界の海外旅行者たちが最も多く行った国の第2位が日本であり、旅行者の10人に1人は2015年に日本への旅行を計画しているとのことだ。「旅行の予算や費用をまったく考えないでいい条件で行きたい国」でもランクインするなど、インバウンド消費が高まりを見せるのはこれからと言えそうだ。 2015.04.03 編集部 時事
時事 ロボットが東大に合格すると人間の仕事は奪われるのか? 「2016年に大学入試センター試験で高得点を取る。」「2021年度に東大入試を突破する。」これは国立情報学研究所の掲げた人工知能ロボットに関するプロジェクトの目標だ。更に人工知能ロボットは、まずコミュニケーション分野から生活に浸透し始めている。今後あらゆる職業が自動化され、人間にはより「生産性の高い仕組み」を作る役割が求められるようになる。 2015.03.20 編集部 時事
時事 もっとも働きがいを感じて社員が働いている業界は? 経営者には会社の業績に責任を持つと同時に、社員が働く環境や企業風土をより良くする役割が求められている。人材サービスの株式会社VSNが発表した調査によると、働きがいは業界毎に全く違うことが判明している。より働きやすい職場を作る必要があるが、自社の現状を度外視して昨今の風潮へむやみやたらと合わせる必要はないだろう。 2015.03.20 編集部 時事
時事 高橋ジョージは? モラハラ加害者の特徴は『外面がよい』 大ヒットソング「ロード」でブレイクし、おしどり夫婦とし知られる高橋ジョージ・三船美佳夫妻の離婚協議により、「モラル・ハラスメント」という言葉に注目が集まる。日本法規情報の調べによると、「外面」がよく「良い旦那さん(奥さん)ですね」と言われる人ほどモラルハラスメントの傾向が強いようだ。今一度、夫婦間のパートナー関係を見つめなおそう。 2015.03.12 編集部 時事
時事 震災から4年 100均で用意できる防災グッズランキング 未曾有の大震災、東北大震災から早くも4年(3月11日)が経過しようとしている。記憶が薄れつつある今だからこそ、企業でも防災の備えをしておきたい。100円均一ショップで購入できる防災グッズのランキングが好評されているが、いずれも普段は気がつかないが、災害発生時には役立つものだ。費用負担も少ないので、ぜひチェックしてみよう。 2015.03.09 編集部 時事
時事 3月8日は国際女性デー 日本の女性管理職比率の現状 3月8日(日)は国際女性デー(国際女性の日)である。安倍政権が「女性の社会進出」をアベノミクスの中心政策とするなど「女性のキャリア」に注目が集まっているが、日本における女性管理職比率は、アジア全体が29%に到達している中、わずか19%程度とアジア最低水準に留まっている。国の財布事情も含め更なる女性の社会進出が必要となる。 2015.03.06 編集部 時事
時事 日高屋の「肉そば」が想定外に美味しかった 熱烈中華食堂「日高屋」の季節限定メニュー「肉そば(590円)」が美味しいと、ちまたで密かな噂となっています。日高屋はラーメンを食べるところというよりも、おつまみとアルコールで一杯ひっかけるところ、というイメージの方も多いはず。ただし、「肉そば」は侮る無かれ、ぜひ一度お召し上がりいただきたい美味しい中華そばでした。 2015.02.24 編集部 時事
時事 パイオニア音響撤退 事業の選択と集中のモデルケースとなるか パイオニアが今年の3月をもって、祖業である音響部門から撤退する。ドラッカーは「事業においてもっとも重要なことは、選択と集中である」語った。アップルもソフトウェアを捨てて、ハードに集中し復活した。パイオニアもカーナビ部門に集中することで今後「選択と集中」の成功例として復活を遂げられるか?身近な企業ゆえ注目したい。 2015.02.19 編集部 時事
時事 もう一つのお正月「春節」でニッパチの法則を覆せ 春節(しゅんせつ)とは、中華圏で祝われる旧正月のことをいう。2015年に中華圏の人々が海外旅行の希望先として選択しているのはこの日本。春節を利用して海外旅行を行う中華圏の人々は多い。2月は「ニッパチの法則」という言葉通り日本の消費が沈みやすい時期であるため、春節を前向きなビジネスチャンスとして捉えたい。 2015.02.13 編集部 時事
時事 LINEがカカクコムと業務提携 リクルートをひっくり返すか? LINEとカカクコムが、コミュニケーションアプリ「LINE」とグルメサービス「食べログ」のサービス協業で業務提携の契約を締結した。LINEは今年に入り、人材ビジネス、タクシー配車、今回のグルメサービスと、ライフプラットフォームとしてのサービスを拡充し続けている。王者リクルートがどう出るのか?今後の行く末を注視したい。 2015.02.06 編集部 時事
時事 「バック・トゥ・ザ・フューチャー2」のあの靴がリアルで登場! 1989年に大ヒットを遂げた「バック・トゥ・ザ・フューチャー2」を覚えているだろうか?映画で描かれた未来が、ちょうど今年「2015年」である。1月7日に米NIKE社は、映画に登場した自動靴ひも調整システム搭載の「Nike MAG」を今年中に発売することを発表した。映画に描かれた世界は、少しずつ実現し始めている。 2015.01.13 編集部 時事
時事 「LINE TAXI」が登場 米Uberと日本勢の仁義無き戦い始まる LINE株式会社は、1月6日(火)に東京限定でタクシー配車サービス「LINE TAXI」を開始した。タクシー大手の日本交通と業務提携し、まずは東京で運営されている。今後、全国で同サービスが提供される予定だ。LINE社は既に5,400万のユーザーを有しており、競合であり海外から鳴り物入りでやってきたハイヤー配車サービス「UBER」がどう対抗に出るかにも注目だ。 2015.01.06 編集部 時事
時事 ペヤングが見習うべき白い恋人の不祥事対応 消費者のツイートにより発覚したペヤング焼そばへの「ゴキブリ混入」問題で、メーカーである「まるか食品」の事後対応が遅れたこと、情報のもみ消しを行おうとしたことが更なる問題を生んでいる。ネット社会の台頭で情報の加速度が早まる今、不祥事を起こした時の迅速な対応は急務である。不祥事の好対応事例として、「白い恋人」の賞味期限改ざん時の対応をもう一度振り返ろう。 2014.12.12 編集部 時事
時事 21世紀は空の世紀 ドローン活用を今考える 21世紀は「空の世紀」と言われている。その中心で今熱視線を浴びているのが「ドローン(無人飛行機)」である。ドローンは比較的投資コストが安く様々な用途で使用することが可能であり、効率的な仕事をもたらす道具となりえる。日本では法整備が未発達であり使用リスクもあるが、今のうちからどんなことができるか想定しておきたい。 2014.12.11 編集部 時事
時事 スタバで乾杯 2015年ちょい飲み戦争勃発 コーヒーチェーン世界最大手の米スターバックス社が、先週中期成長計画を発表した。収益拡大に向けて、アメリカ国内数千店舗でアルコールや夜食の販売を開始するという。日本でもコンビニやファストフードの「バル化」が始まっており、空間を異業態で効率的に活用し、収益を拡大させるトレンドが来年本格的にやってくるだろう。 2014.12.08 編集部 時事
歴史 【歴史は繰り返す】僕達が生きる現代情勢は江戸時代幕末とよく似ている 名宰相ビスマルクの「賢者は歴史に学び愚者は体験に学ぶ」という金言にあるように、過去の歴史から自分たちのこれから行くべき道を効率的に学び取るのは得策だ。金融緩和によるインフレーション、国際貿易の自由化、愛国主義の膨張、僕達が生きる現代情勢は幕末のそれとよく似ており、これからを生きるヒントが満載だ。 2014.12.05 編集部 歴史時事経済
時事 今年も大雪 業務効率化に役立つ雪対策5選 暖冬と言われる今年の冬。大雪が首都圏はじめ本州各地を襲うだろうと言われている。大雪が降ると電車ダイヤの乱れ等業務に支障を来すため、予め会社の制度や人員配置を雪に整えて整備することが業務効率化に役立つ。今から会社で備えられる雪対策5つを紹介する。万全の準備をして雪に備え、業務の効率化を図ろう。 2014.12.02 編集部 時事
時事 バターと農業 変革期にビジネスチャンスあり 円安や国際的な飼料の奪い合いが生産価格に影響し、バター価格が高騰し歴代最高値を記録している。生産者の減少や乳製品市場における優先順位の低さが引き起こしたショックといえる。農業ビジネス界は現在大きな変革期にある。バター価格の高騰は業界が抱える「不効率」についてのサインであり、逆にビジネスチャンスも狙える。 2014.11.26 編集部 時事
時事 自前バター 作ったら楽しくてお得だった 節約社長編集部メンバーの1人が同居人から「バターが高いのでどうにかしろ」と言われたため、家庭で実際にバターを作ってみたようだ。しっかり費用対効果まで検証してみた。果たして結果や如何に!?本日の夜にお届けするバター高騰の理由と農業の今後に関する観測記事と合わせて一読されたい。 2014.11.26 編集部 時事
時事 早期のインフル対策 エボラ予防にも有効 エボラウイルスの被害がアフリカから世界へ広がり始めている。アメリカでも現地へ渡った医師が帰国後にウィルス感染していたことが明らかになった。最悪のケース、日本への感染拡大も否めない。根本的な治療法がないため、エボラウイルスにも一定の予防になると言われる冬のインフルエンザ対策を今のうちにしておきたい。 2014.10.27 編集部 時事