マネー | ページ 4

【不動産投資】賃貸経営VS「REIT」リターンとリスクを比較してみよう！

　低金利、相続税対策の一環で、賃貸建設が活発になっています。リアルの不動産へ投資することで賃貸経営を行う人が増えている一方、注目したいのがREITという間接的な不動産投資の手法です。資産運用のプロフェッショナルが、それぞれのリターンとリスクを比較して解説致します。

2017.05.12

藤ノ井俊樹

資産運用

競走馬を会社の事業として飼うことは可能か？サブちゃんみたいな馬主となる手順

　佐々木主浩さん所有の馬が優勝し約4億円の賞金を獲得したのをはじめ、有名なところでは北島三郎さんや前川清さんなど、数多くの著名人が馬主として登録しています。馬主といえば個人のイメージが強いですが、果たして法人は馬を所有し、事業とすることは可能なのでしょうか？馬主となる手順、収入の計上方法をご紹介します。

2017.05.11

編集部

資産運用

資産運用に現れたロボアドバイザーという新選択肢・代表的な５つのロボアドバイザー

　スマホの技術やＡＩなど最先端技術を駆使し金融サービスを提供するフィンテックが、資産運用の世界で浸透し始めています。中でも、資産運用に関するアドバイスを、コンピューターの分析や解析によって提案する、「ロボアドバイザー」に注目が集まります。そこで本稿は、ロボアドバイザーの特徴や注意点に加え、代表的な５つのロボアドバイザーをご紹介します。

2017.05.08

永柄正智

資産運用

年金受給の資格期間が大幅短縮へ！年金額を増やす方法と注意すべき点

　2017年8月から、年金受給の資格期間が25年から10年に短縮されます。ただし、満額を支払った人と比較すれば、最低限の受給資格しか持たない人は年金支給額も非常に少ないものとなります。どのように支給額を増やすことができるか？詐欺など注意すべき点も含めて、敏腕FPが解説いたします。

2017.05.08

赤井雅

資産運用

日本電産・永守会長が教育機関へ巨額寄付〜お金持ちが寄付を選択するワケ

日本電産の永守重信会長（以下、永守氏）が相次いで行う、教育機関への寄付が大きなニュースとして取り上げられています。寄付行為を行う場合には寄付金控除が認められており、所得から一定額を差し引くことで節税対策ともなりますが、寄付行為を選択する背景には日本の相続税が超過累進税であることが1つの大きな要因として考えられます。以下、詳細を解説いたします。

2017.04.28

山田典正

資産運用

日本一の個人投資家も社長！経営者が株式投資をする6つのメリット

昔、日本一の個人投資家と呼ばれていた、故・竹田和平さんが「たまごボーロ」で有名な竹田製菓の経営者だったことは有名な話です。経営者の多くが今でも実際に株式投資にメリットを感じて、資産運用の１手段として活用しています。そこで本稿は、経営者が株式投資を行う６つのメリットをご紹介したいと思います。

2017.04.21

藤ノ井俊樹

資産運用

東芝のように上場維持の見極めが難しい株を買う際にチェックする３つのポイント

　東芝のように元来は優良企業であっても、上場廃止になる可能性がある会社の株は、もとの株価と比較すれば大きく売られているため、上場維持が決まったり、ちょっとした材料があれば何十倍に株価が跳ね上がることもあります。上場維持の見極めが難しい株を買う際にチェックすべき３つのポイントをご紹介します。

2017.04.18

藤ノ井俊樹

資産運用

ご存知ですか？シンガポールの高利回り不動産へ間接的に投資できる手法

　シンガポールは国土が狭い上に、投資家にしっかりと配当を支払うため、利回りの高い不動産運用を行うことが根付いており、結果として世界でもまれに見る不動産の高利回りを実現させています。直接REITへの投資が難しいなら、シンガポールREITを投資対象とするETFを買うのも一つのやり方と言えるでしょう。

2017.04.06

永柄正智

資産運用

現役大家で元・不動産会社の社長が東京で満室大家になる方法を語ろう

　大都会東京でも、不動産の賃貸物件は競争の波にさらされています。不動産賃貸業は満室状態が収入のアッパー（限界）ですし、銀行借入を起こして物件を買えば、基本的には満室状態を作らないと資金が回りません。そこで本稿では、現役大家で元・不動産会社の社長でもあるキミアキ先生が、東京の不動産業界事情と、満室大家になるテクニックを紹介してくださいます。

2017.03.23

タナカキミアキ

資産運用

糸井重里の「ほぼ日」が上場。メディアが語らぬもう１つの理由

　糸井重里さんが社長を務める「株式会社ほぼ日」が3月16日に上場しました。報道の論調は上場の目的が、糸井氏頼みの「個人事務所」から、普通の会社になること、というものが主流です。たしかにこれも上場の理由かもしれませんが、おそらく今回の上場には、報道されないもう1つの狙いがあると思われます。それは相続対策です。

2017.03.20

大原達朗

資産運用

年金？既に破綻してます！身一つで老後を生き抜く最強スキルはあるのか？

　世の中どこまで行っても身につまされる話ばかり。政府は年金が破綻しないと言っていても既に制度は破綻しており、私たちは必ず迎えるであろう老後に、己を身一つで守らねばならぬ時がやってきます。不動産投資、会社経営、様々な手段がありますが、他になにか自分を守る手だてとなる職業はないものでしょうか？リクエストに応えてキミアキ先生が持論を展開します。

2017.02.24

タナカキミアキ

資産運用

東芝が撃沈⇒会社で東芝株持ってた。あかんっ！⇒減損損失出して節税って可能？

　先週、東芝が7,125億円の減損処理を行うことを発表し、文字通りの債務超過が確定しました。株価もこれを受けて先週末には、昨年末との比較で50％以上の大幅下落を記録しました。もしも法人で東芝の株式をもっており、取得価額に対して大幅な下落が生じたなら、同じように減損損失を行っても良いのでしょうか？

2017.02.20

編集部

資産運用

低金利は私達の実生活へどんなメリット・デメリットを及ぼしている？

トランプ氏の大統領就任が決定してから米国債利回りが上昇を続けている一方で、日本の低金利は継続しており、2国間の金利差はますます拡大しています。日本の長期金利が低金利であることは、私達の実生活にどんな影響を及ぼしているのか？シンガポール在住FPの永柄さんが解説してくださいます。

2017.01.23

永柄正智

資産運用

iDeCoとNISA⇒20代〜60代の世代別で最適な運用方法を敏腕FPが徹底解説！

　国が掲げる「貯蓄から投資へ」というスローガンのもと、投資に関して様々な税制優遇制度が続いています。中でも、2014年からスタートした少額投資非課税制度のNISAと、今年から加入対象が大幅に拡大した個人型確定拠出年金、通称「iDeCo」は、賢く運用したいところ。本稿では敏腕FPの赤井さんが、これらの制度について20代〜60代の世代別の最適な運用方法を教えてくれます。

2017.01.19

赤井雅

資産運用

〜貧困化する日本の家計〜欧米とのデータ比較で判明したそのワケ

　「金融庁　平成27年度事務年度　金融レポート」は、日本の家計における金融資産が過去20年で1.47倍増えたのに対して、アメリカの家計は3.11倍、イギリスの家計は2.27倍増えていることを伝えています。圧倒的な差が付いた理由は、日本の家計が資産運用で投資という手段を選ばなかったことです。政府の金融政策を鑑みても、投資を行わぬことが私達にとってリスクとなっています。

2017.01.16

永柄正智

資産運用

あと3営業日でも大丈夫！個人事業主が年末でもすぐ実行可能な３つの節税対策とは？

　今年も残すところ3営業日となりましたが、個人事業主の方なら12月末が決算期末となり、今期の決算がどんな形で着地するか、おおよそ見え始めてきている頃です。必要な支出を最後に行うことで適正な納税が可能になります。そこで本稿は、年末残すところ一週間の今から実行可能な3つの節税対策をご紹介しようと思います。

2016.12.27

編集部

小規模企業共済節税

個人事業主は12月が年度末〜確定申告に備え事前点検するべき項目

　慌ただしい師走を走り抜け、ホット一息つかれた場面からもしれませんが、個人は1月～12月が所得税の計算期間ですから、自営業・フリーランスなど、個人事業主の方にとっては会社にとっての「年度末」と同様の時期にあたります。来年の3月に備えてあと一踏ん張り。確定申告に備え、年末のうちに事前点検するべき項目をご紹介します。

2016.12.26

高橋輝雄

小規模企業共済確定申告

今年の改正で更に使いやすくなりました！小規模企業共済制度4つの改良点

　経営者のための退職金制度として、すっかりおなじみの「小規模企業共済制度」ですが、今年の春に「中小企業における経営の承継の円滑化に関する法律等の一部を改正する法律」が施行されたことで、ルールが改正されています。いずれのルール改正も「改良」と言ってよいほど、経営者にプラスの内容です。詳細をご説明いたします。

2016.12.14

株式会社ＣＣｕｂｅコンサルティング

小規模企業共済

年金加入は本当に損なのか？年金制度に多くの人が抱く大きな誤解

　「国民年金を払っても、どうせ年金はもらえない」多くの人がこのような考えを持っています。しかし、日本政府は、国民年金制度を維持するために2分の1の国庫負担しており、不払いは国の負担分を放棄することを意味します。冷静に計算すると、現時点で支払を始めたとしても、損となることは考えにくいのも現実と言えるでしょう。

2016.12.12

永柄正智

資産運用

経営者や個人事業主は住宅ローンが借りづらいってホントですか？

　経営者といえば、一般的にお金持ちで大豪邸にも優先的に住めるイメージを持たれやすいものですが、実際のところは、会社の状況次第でサラリーマンより、住宅ローンを組みにくいのが現実です。経営者の方にお勧めな住宅ローンは果たして無いのか？敏腕ファイナンシャルプランナーが、マル秘テクニックを教えてくれます。

2016.12.05

赤井雅

資産運用