経営者の意思決定に不可欠な”三現主義”とは?

経営

みなさんこんにちは!
組織活性化プロデューサーの南本です。

経営者の意思決定というのは大きい会社、小さい会社、零細企業にかかわらず、三現主義を徹底して、意思決定しているかどうかを見つめ直してほしいというメッセージです。

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三現主義を徹底する

三現主義というとトヨタやホンダなどが有名で、「現場、現物、現実」の頭の現をとって「三現主義」といいます。

ある程度の規模になってくると、部下から報告が上がってきますが、オブラートに包まれていて、真の原因が分からなくなってきます。

報告した部下も三現主義を徹底しないまま報告するケースがあるので、そのような報告を鵜呑みにして経営者が意思決定してしまうと、中小企業の場合は先行きの企業経営が危うくなる可能性もあります。

ですから三現主義を徹底して欲しいと思います。

「現場」を見る

三現主義の中でも、現場を見ることが経営者にとっては大事だと思います。

創業したときに、いきなり10店舗から始めることはまずなく、飲食業であれば、最初は経営者自身が厨房に立って、1店舗目が人気が出たら、もうひとつのお店の店長を他人にまかせることが多いです。

成長している飲食店や小売店というのは、必ず経営者自身が現場に足を運んで、顧客目線で改善事項をチェックしてすぐ改善しています。

例えば、従業員がルールを守っていないとか、仕込みが間違っているとか、接客が暗いとか、店が不調な原因はいろいろあると思いますが、現場を見ていないと店長からの報告は、「今月は雨が多かったので、やや不調でした。」とか、「近隣の競合店が出てきたので少し厳しいです。」とか、現状報告ばかりで、解決策がなにもないことが多いのです。

大切なのは現場を見るということです。

人はサボる動物なのですから、経営者が現場を見に行くことで、緊張感が走り店が維持できます。

「現物」を見る

飲食業であれば提供している料理や、小売店であれば商品やレイアウトなど、サービス業であればお客様に提供しているサービスというような現物を見るということです。

例えば、現物の品揃えが同じような色が多いとか、料理が乱雑に盛られているとか、お客さまを楽しませようという気持ちが一切ないということは現物を見ればわかります。

お客さまが喜ぶことを考えている店長もいますが、あまり考えていない人もたくさんいます。

また、やらされている感のある従業員も多いです。

お客さまを第一に考える経営者は、少し見た瞬間におかしいということがわかるのです。

経営の浸透から始めていかないといけません。

創業した時は、全員が自分のことを見てくれて理解されていたことが、3店舗、5店舗と少し遠いところに店舗が散らばっていくと、現場を常に見ていないとガタガタになっていきます。

「現実」を知る

常に現場を見て、現物を見ていれば、うまくいっていない「現実」がだいたいわかります。

どれだけ素晴らしいマニュアルやルールが浸透されていたとしても、どれだけ新しい機械を入れたとしても、結局は人であって、人には感情があるので、その人の感情やモチベーションをうまくコントロールするように、現場、現物、現実を徹底してください。

何のために飲食業をしているのか、何のために商品を作って、売っているのかを一から説明しないと現実は変わりません。

そのようにして、商品とサービス、その作り手である人のモチベーションをコントロールしながらマネジメントするために、現実を見るということは大事なのです。

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基本に帰る

中小企業がダメになっていくのは経営者が少し偉くなっていく時です。

部下にまかせっぱなしにしない

売上の規模が1億円から10億円になったり、従業員が100人規模になってきたり、店舗数が増えてきたときに、権限移譲であればいいのですが、そうではなく、部下にまかせっぱなしになってしまうと経営がおかしくなります。

三現主義で改善すべきことは改善する

お店の運営やお客さんに喜んでいただける商品やサービスが提供できているかを、経営者自身が現場に行って、現物を見て、現実を知るところから始めないと会社は尻つぼみで下がっていくのではないかと思います。

現場を監視しながら、改善していく努力をしている会社は成長していくと思います。

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南本 静志

和歌山生まれ。株式会社紀陽銀行入行。銀行業務を2年程度経験後、システム部へ異動。

システムエンジニアとして銀行オンラインシステムや情報系のマーケティングシステムの構築で活躍する。

30歳代の後半には日本ユニシスに出向し、金融機関向けCRMマーケティングシステムの業務設計のリーダーを任される。その後、コンサルタントとして独立、現在は東京千代田区で経営コンサルティング会社と社会保険労務士事務所を設立し、代表に就任。

中小企業診断士及び社員を持つ経営者としての立場で、幹部社員(部長、課長、係長等)を次期役員に昇格させるようなマネジメント系の人材育成プログラムに強みを発揮している。また、初級管理職(主任や中堅リーダー)に対するモチベーション研修や自己発見研修も得意。

アールイープロデュース 

適性検査Cubic(キュービック)

東京中央社会保険労務士事務所

東京中央給与計算センター

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