採用基準を作ると社員は会社を辞めなくなる

経営

皆さんこんにちは。組織活性化プロデューサーの南本です。

今回は『採用基準をきちんと作ると社員は会社を辞めなくなる』というテーマでお届けします。

昨今、本当に人が足りません。足りないだけならまだしも、やっとの思いで雇った人がすぐに辞めてしまうことも多々あります。

費用がもったいないのはもちろん、せっかく雇った人に辞められると経営者にとっては、少なからず心理的ダメージが生じます。

どうやったら、ミスマッチの無い採用ができるのか?

経営者に共通する大きな課題について考えてみましょう。

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社員が辞める3つの理由

『社員が辞める理由その1 社風が合わない』

『社員が辞める理由』の1つ目は「社風が合わない」ということです。

中小企業の場合の「社風」というのは、習慣やルールや働き方などのことです。

中小企業に馴染んでる人というのは、昔からの習慣やルール、働きかたといったものに慣れ親しんでいて、そういう人は長くその中小企業に属して社員として活躍しています。

『社員が辞める理由その2 経営者の方針と合わない』

2つ目は「経営者の方針と合わない」。

経営者がワンマンで、理不尽な要求をしたり、朝令暮改と言うと聞こえがいいですが、昨日言った事を今日変えているような場合は要注意です。

それから他人の責任にする経営者も要注意です。

中小企業の場合は、経営者がその会社のルールや習慣や働き方に影響を与えます。

会社を辞める方の理由の6割から7割は、「経営者の方針と合わない」です。

経営者の方はちょっと気をつけてください。

『社員が辞める理由その3 労働条件が合わない』

3つ目は「労働条件が合わない」。

給料が低い、休みが調整できない、残業が多いなど労働条件に不満があるわけですね。

実際には、このような労働条件が合わないという理由は二の次で、ほとんどの退職理由が、社風や経営者の個性に自分を合わせることができないというものです。

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採用基準を作る

オリジナルの採用基準を作ろう

それではどうすれば、離職を防ぐことが出来るのでしょうか。

私の提案は、あなたの会社のオリジナルの採用基準を作って下さい。

もうこれしかありません。

能力があって仕事がバリバリ出来る素質があるから雇ったのに、社風や経営者の考えと合わなければその人はすぐ辞めてしまいます。

能力のある人は頭がよく、見切りが早いので「この経営者とはつきあえない」と思ったらすぐ辞めてしまうのです。

もしご自分の会社のポリシーや社風、ルールといったものを変えたくないというのであれば、そのルールに適合する人を雇うようにしましょう。

採用の段階で採用基準や行動指針を伝える

適性検査を行う時、面談時、それぞれの段階で採用基準をしっかりとお伝えしましょう。

自社で働く人向けの具体的な行動指針はありますか?

これらをしっかりと提示することでフィルタリングを行う必要があります。

優秀な人や長く働いている人の特性を分析して自社の採用基準を作る

どうやって採用基準や行動指針を作れば良いのでしょうか?

行動指針は理念とつながるものですから、社長である貴方自身が自らの「こうありたい」という指針から作ることをお勧めします。

次に、採用基準の作り方について考えてみましょう。

社員が10人、20人いるとしたら、優秀な人が2割、非優秀な人が2割いるはずです。

その人をピックアップして、適性検査にかけて、優秀な人と非優秀な人の特徴や特性の差を見てみると、優秀な人や長続きして働いて会社に貢献してくれている人の特性が5つ6つと浮き彫りになってきます。

この特性を持つ人を採用するように採用基準を作ってください。

長続きしてくれる社員がいるということは、貴方の個性に合う人ということです。

その社風に合う人は、やはり特徴が似てきます。

まずは、その特徴を採用基準としてまとめて、次の面接の時にその長く働いている、または優秀な社員の特性に似たタイプを採用すると、仮説ですが、辞める人はどんどん減っていくということがわかっています。

私共もCUBICという適性検査を使って、科学的にデジタルデータで皆さんに採用のお手伝いをしております。

興味があればぜひ問い合わせてみてください。

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南本 静志

和歌山生まれ。株式会社紀陽銀行入行。銀行業務を2年程度経験後、システム部へ異動。

システムエンジニアとして銀行オンラインシステムや情報系のマーケティングシステムの構築で活躍する。

30歳代の後半には日本ユニシスに出向し、金融機関向けCRMマーケティングシステムの業務設計のリーダーを任される。その後、コンサルタントとして独立、現在は東京千代田区で経営コンサルティング会社と社会保険労務士事務所を設立し、代表に就任。

中小企業診断士及び社員を持つ経営者としての立場で、幹部社員(部長、課長、係長等)を次期役員に昇格させるようなマネジメント系の人材育成プログラムに強みを発揮している。また、初級管理職(主任や中堅リーダー)に対するモチベーション研修や自己発見研修も得意。

アールイープロデュース 

適性検査Cubic(キュービック)

東京中央社会保険労務士事務所

東京中央給与計算センター

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