こんにちは！
経営コンサルタントの島倉大輔です。
国際通貨基金（IMF）のゲオルギエバ専務理事が、2020年は、1929年の大恐慌以来の世界経済悪化に直面すると警告しています。
その理由は、「原油価格の下落」と「世界的なデフレ」という2つの懸念事項があるからです。
今回は、この２つの懸念事項について詳しく解説していきたいと思います。
原油価格の下落が世界経済にあたえる影響
原油の需要が減っていることによって、原油の先物がマイナスになりました。
例えば、カタール、メキシコ、インドネシア、ロシア、ブラジル、サウジアラビアといった新興国の通貨が安値圏に突入している状況です。
このまま原油の先物価格が崩れていけば、上記のような新興国の財政が悪化していきます。
また、ドル建ての債務が大きいので、通貨安になることで返済不能になり、さらに状況が悪化するという負のループに陥るわけなんですね。
そうなってくると、国は換金売りを始めます。
各国にはファンドがあり、2014年から2015年に原油安になった時は、日本株がかなり売られたという事がありました。
換金売りを始めると株が安くなって、世界の金融市場に大きな影響を与えます。
ですから、産油国が財政悪化するということは、まわりまわって世界経済全体の経済が悪化するということにつながるんですね。
世界的なデフレが世界経済にあたえる影響
コロナウイルスの感染が拡大することで、特に先進国ではあらゆる需要が縮小し、モノが安くなり、物価の低下圧力がどんどん増してきます。
さらにネット通販が拡大していますが、ネット通販は”見えない消費”なので、結局物価は上がりにくくなります。
物価が上がりにくくなると、最終的には低インフレ、低金利、低成長の状態、つまり長期の経済停滞が続いていくということです。
この需要の縮小に合わせて、世界的に企業がドミノ倒産していきます。
新型コロナウイルスの問題が解決したら一気に経済が回復するというような、生易しいものではありません。
低インフレ、低金利、低成長の中でドミノ倒産が加わったら、10年単位の長期の停滞が続くと予想されます。
まとめ
原油価格の下落と世界的なデフレによって、産油国は経済パニックが起きてしまうことが予想されます。
そうなると、日本を含め、全ての国の経済が悪化してしまい、10年20年となかなか這い上がることができない長期低迷につながります。
日本は人口の減少もあり、さらにものが売りにくい世の中になっていくため、どのようなビジネスにもチャレンジしていくような姿勢が必要になります。
今後どうやって自分の人生を豊かなものにしていくのか？を考える時間をとってみるのもよいのではないでしょうか。
