鈴木将司

いよいよホームページを持つことを貴方は決心します。ところが世の中には、星の数ほどホームページ制作会社があります。どの会社を選べば良いかもわかりません。そこで本稿では、ウェブ制作会社の選び方のうち代表的な７つの方法と、それぞれの選び方における注意点をご紹介いたします。

ウェブ制作会社との間で起こるトラブルの多くは、クライアントとウェブ制作会社のコミュニケーションが、うまく行っていないことに起因します。とはいえ、ウェブマーケティング遂行を成功させるためには、ウェブ制作会社と良い付き合いを持つことが必要です。そこで本日はウェブ制作業界にありがちな傾向と、彼らとのコミュニケーションの取り方をご紹介したいと思います。

　日本だと使われることが少ない検索エンジンBing（以下：ビング）が、アメリカでグーグルを猛追してシェアを増やしています。アメリカではグーグルとアップルが手を組んでグーグルに対する包囲網を築きあげつつあります。日本でもウィンドウズ10の普及に伴い、ビングを利用するユーザーが増える可能性が考えられます。これからインターネットをビジネス活用する際は、グーグルのみならずビングにも気を使う必要が生じています。

　ウェブ制作会社に数十万から数百万かけてウェブサイト作成を依頼された方は非常に多いはずです。しかし殆どの方は出来上がったサイトを見て、自分がイメージしていたものより劣っていたと感じてしまうようです。なぜなら完成したウェブサイトには、企業の実態が映し出されておらず、新商品の魅力も最大限に伝えきれていないからです。サイト制作時には制作者同様、発注者側にもエネルギーが求められます。

　先月末から１０月初旬に、ニューヨークで開催されているSMX 2015（Search Marketing Expo）というSEOやWebマーケティングの専門家が結集するカンファレンスに節約社長メンバーが参加しました。カンファレンスの１日目で筆者が学んだこと、それは、デバイスの進化つまりスマートフォンの台頭により、インターネットを支配してきたグーグル一極集中から時代が多極化へ進んでいることでした。

　グーグルが会話の文脈を理解する会話検索をiOSに提供開始しています。しかし、それはあまりパッとしたものではありません。マイクロソフトのコルタナなどの人工知能のほうが性能は数倍上です。グーグルの弱点は、これまで構築した資産であるグーグル検索にこだわるところです。人工知能が台頭する未来に向け、どのようなプラットフォームが台頭しても良いようにフラットな視点を持つ必要があります。

　グーグルは、2015年4月21日からスマホ版グーグルでスマホ対応していないサイトの順位を下げると発表しましたが、その傾向は日に日に強まっています。自社サイトにあるキーワード検索から流入して来なくなり、売上が激減してしまう可能性があるなど注意が必要です。今から費用をかけずに自社サイトをスマホ対応させる２つの方法について、プロが解説してくれます。

　「ググる」という言葉を知らない人がいないくらい、私達は検索エンジンを日常的に利用しています。しかし検索エンジンの時代も終わりを迎えつつ有ります。ウィンドウズ10に搭載されているコルタナをはじめ、飛躍的に人工知能技術が向上しており、人工知能が自動的に私達のアシスタントとなる未来に、検索エンジンは必要なくなるでしょう。

　「ディスラプター」とは、関係のなさそうな業界から、突然死角をついて、横からシェアを切り取っていく戦法のことです。リアルの世界で起きたディスラプターの３つの例を提示します。今後ディスラプターとして私達の業界に突然入り込むことが予想されるのが「シェアリングエコノミー」を掲げる企業達です。どのようにディスラプターと対峙すべきか検証します。

　インターネット黎明期のネットショップは、卸から商品を仕入れて小売するという事業モデルが多かったですが、それから２０年近くなった今では家具通販ロウヤのようにヨコ展開・PB開発を進める潮流が出来上がりつつあります。これからのネットショップ運営に求められる能力は、独自ブロジェクトを推進する『発注スキル』、『コーディネイト力』そして『プロデュース力』です。

　グーグルがパンダアップデート4.2を先週末から数ヶ月かけて実施すると発表しました。グーグルはパンダアップデートを通じて、重複サイトや重複コンテンツに対するペナルティを課します。このニュースはホームページを持つ全ての企業にとって、大きな影響を及ぼします。今から建てられる対策をプロが検証します。

　消費者へモノを販売する世界では、リアルはイオン、インターネットは楽天かアマゾンと、圧倒的なモール運営の強者がいます。多くの中小企業ではインターネットでモノを販売する時に、手っ取り早くモールを利用する方が多くなっています。しかしその現実には厳しいものがあります。モールは勉強のため活用し、名前を覚えてもらったら去れるように準備しましょう。

　今後のインターネット販売の方向性を示唆する２つのニュースが、７月初日に報道されました。アマゾンとパナソニックがインターネットで住宅のリフォームサービスを販売することになったのです。BMWが新車をインターネット販売するなど、大手企業は成長余地のある数少ない市場としてインターネットで高額商品の販売に躍起になりはじめています。

　6月は音楽配信サービスに関するニュースが立て続けにありました。これらのニュースは、インターネット業界だけではなく、特定の業界、更には将来全ての業界がインターネットの潮流に左右される未来を指し示しています。時にこれまで育ててきた畑（事業）を自分の手で焼き払って、大胆に新たなサービスを構築する必要に我々は気がつく必要があります。

　先月5月初旬にグーグルがクオリティーアップデートを実施して、日本のグーグルの検索結果もがらっと変わりました。グーグルに反乱の狼煙をあげる企業や政府のある欧州における検索ビジネス市場ですら、グーグルは実にシェアの9割を握っています。しかしグーグルばかり利用する現状に対して、いつも疑問を持つことを忘れてはいけません。