「サイト売買をしたいけど、どんな点に注意すれば良いのか分からない」このような悩みを抱えている方、少なくないと思います。
個人が安全にサイト売買をする上では、注意点がいくつかあります。サイト売却とサイト購入でそれぞれ注意点が異なるので、詳細に把握しておくことが肝要です。
本記事ではサイト売買の注意点について、解説をしていきます。記事内容を読むことで、個人の方でも安心してサイト売買に臨めます。是非最後まで目を通してみてくださいね。
サイト売買の仕組み
サイト売買の注意点を見ていく前に、サイト売買の仕組みについて確認していきましょう（サイト売買の仕組みを理解しておくことで、サイト売買の注意点について理解が深まります）。
サイト売買は「サイトを売却したい企業（個人）」と「サイトを購入したい企業（個人）」の間でサイトの取引を行うことです。また、その取引を行うためにサイト売買サービスが提供されています。
ネット上では様々なサイトが公開されていますが、資金作り等の理由でサイトを売りたいと考えているサイト保有者も存在します。
反対に、事業展開するためにアクセスを集められるサイトが今すぐ欲しいといった需要も存在します。これらの需給関係を結びつけるために、サイト売買が行われるのです。
サイト売買を行うには、サイト売買サービスを利用することになります。サイト売買サービスは、大きく以下の2種類に分けられます。
仲介型
仲介型のサイト売買サービスは、サイト売却をした人、サイト購入をしたい人の間に仲介業者が入って、各種交渉や契約を進めてくれる形式です。M&Aの仲介会社に近いイメージですね。利用者は面倒な交渉・書類作成を行う手間が省けるので、効率よくサイト売買を進められます。
マッチング型
マッチング型のサイト売買サービスでは、登録者同士が個人でやり取りを行い、サイト売買の契約を結びます。個人で契約交渉を行うことに慣れている場合は、仲介型サービスを利用するよりもスピーディに契約を結ぶことが可能です。
ただし、契約書類の作成やサイト移行など、サイト売買に関する諸手続きはすべて自身で行わないといけないので、注意してください。
サイト売買（売却）の注意点
それでは、サイト売買の注意点について見ていきましょう。初めに「サイト売却」の注意点をまとめます。
サイト売却の注意点は下記の通りです。
- 正確な数値データを公表する
- 売却価格の基準はサイト収益の約2年分
- 相性の良い買い手を探す
- 売却したサイトに類似したサイトの作成・運用は制限される
正確な数値データを公表する
サイトの価値は主に「月間売上」「月間訪問者数」によって決まります。これらの数値データを正確に集計して公表することが、サイトの売却価格を高くするといって良いでしょう。
高い価格で売りたいからといって、虚偽のデータを公表することはNGです。虚偽のデータを公表すると、場合によっては購入者から損害賠償を請求される可能性があります。
売却価格の基準はサイト収益の約2年分
売却価格の基準は、「サイト収益の約2年分」になります。アフィリエイト、アドセンス広告のどちらで収益を得ているかにもよりますが、約2年分の収益を売却価格の目安にすることが多いです。もちろん、クレジットカード系のアフィリエイトサイトなど需要のあるサイトに関しては、基準価格よりも高く売れる可能性もあります。
反対に、今後ニーズが減っていくと予想される商材を扱ったサイトの場合は、基準より低い価格になるかもしれません。最終的には、売却価格は購入希望者との交渉で決まります。
しっかりと売却益を得られるよう、「サイト収益の約2年分」の価格を基準にして、価格交渉を進めていきましょう。
相性の良い買い手を探す
サイト売買では企業のM&Aとは異なり、取引相手とはネット上でのやり取りのみになることもあります。互いに気持ちよく取引ができるように、相性の良い買い手を探すことも大切です。
価格交渉をしていく中で、意見が中々合わない場合は交渉を打ち切ることも時には必要になります。目の前の相手のみが買い手である訳ではありませんので、柔軟に買い手を探していきましょう。
売却したサイトに類似したサイトの作成・運用は制限される
サイト売買の契約にもよりますが、売却したサイトに類似したサイトの作成・運用は制限されることが多いです。類似サイトを作成されてしまうと、買い手にとっては競合が増えることになるので、収益に影響が出てきます。
これを防ぐために、一定期間は類似サイトの作成・運用を制限します。制限期間は1年～2年ほどであることが多いですね。
サイト売買（購入）の注意点
次にサイト購入の注意点について確認していきましょう。サイト購入をする際は、下記の点に注意してください。
- 対象サイトの収益を具体的に把握する
- 移転作業も考慮する
- 交渉に不安がある場合は、仲介業者を使う
- 検収期間を設ける
対象サイトの収益を具体的に把握する
サイトを購入する際、対象サイトの収益を必ず確認してください。確認の際は、具体的な数値データで裏をとるようにします。
売り手の中には、自分のサイトを良く見せようとして数字を盛って提示してくることもあります。売り手が文面で説明していることを鵜呑みにせず、実際の数字を見てサイトの評価を行うようにしましょう。
移転作業も考慮する
サイトを購入した後、サイト運営の引継ぎやサーバーの引継ぎなど、各種移転作業を行います。サイトを購入してすぐにサイト収益が手に入る訳ではありません。
移転作業に時間がかかることもあるので、サイト購入から実際のサイト運営を開始するまで、時間にゆとりをもたせておきましょう。
交渉に不安がある場合は、仲介業者を使う
サイトの購入価格は、最終的に売り手との交渉によって決まります。売り手としては少しでも高く売却したいので、必ずしも買い手側の希望価格に沿ってくれる訳ではありません。
価格交渉に慣れている場合は問題ありませんが、交渉に不慣れな場合はサイト売買の仲介業に依頼することをおすすめします。仲介業者に依頼すれば、価格交渉をすべて任せるので、余計なストレスを得ずにサイト購入を進められます。
検収期間を設ける
サイトを購入する際に、すぐに購入金額を支払うのではなく、諸々の手続きや作業が終わるまで検収期間を設けるようにします。
移転作業などをする中で、サイトの不具合が発生したり、売り手側が示した情報とは異なる部分が発覚したりすることもあります。サイトの移転が問題なく完了してから金額を支払うよう設定しおけば、不測の事態が起こった際も安心です。
個人が安全にサイト売買をする方法
個人のアフィリエイターでも、上述した注意点を抑えれば安全にサイト売買を行えます。
ただ、個人のサイト売買では相手が企業である場合、「買いたたき」に遭いやすい傾向にあります。どうしても企業側の方が資金面や規模の面で個人よりも有利になるため、企業優位の条件を提示することが多いのです。
買いたたきに合わないようにするためには、サイト売買の仲介業者に交渉を依頼するのがおすすめです。サイト売買の仲介業者は、個人に代わって企業との交渉を行ってくれます。個人でサイト売買を行うよりも、豊富な相手候補から買い手・売り手が選べる点もメリットです。
個人で交渉を行うマッチングサイトの利用は、価格交渉に自信がある方向けのサービスですので、利用料金が安いからといって安易に利用するのは避けた方が無難です。
多少、仲介料金がかかってきますが、交渉の手間を無くすためにも、サイト売買の仲介業者へ依頼するようにしましょう。
まとめ：注意点を踏まえてサイト売買をしよう
注意点を踏まえてサイト売買を行えば、安全に事業を広げたり、資金調達したりすることができます。個人のアフィリエイターの方でも同様です。
交渉に不安がある場合は、サイト売買の仲介業者に依頼することをおすすめします。サイト売買を実際に行うためには、サイト売買サービスについても知る必要がありますので、下記の関連記事もぜひ一読してみてください。