鈴木 一彦

税務調査

個人で税務調査の対象になりやすいランキング10位はこれだ!

個人事業主にとっての一大イベントである確定申告が終了しました。申告を元に税務調査が始まるわけですが、個人事業主であっても税務調査が無いということはありません。個人事業主で税務調査に入られやすいのは、どのような業種なのでしょうか?税理士はついていたほうが良い?など、素朴な疑問に走る税理士の鈴木さんが答えてくれました。
節税

体力アップのための費用は必要経費として認められるか?

 個人事業主やフリーランスの方にとって、健康管理や体力アップは欠かせない仕事の一つと言えます。ところが、これらに掛かる費用は経費として計上することが許されていません。ただしプロ野球選手やボディビルダーのような人達は、同じことをしても、費用を経費として計上することが可能です。2者をわける壁とは何なのか?税務のプロが解説してくれます。
節税

知ってる?免税店【Duty-Free】と【Tax-Free】の大きな違い

読者の皆様に質問です。免税店は英語に訳すと「DUTY FREE SHOP」と「TAX FREE SHOP」どちらが正しいでしょうか?答えはどちらも免税店で正解です。しかし、「DUTY FREE SHOP」と「TAX FREE SHOP」の2つでは、お店の性格は全く違うものとなります。えっ!と驚きの違いを走る税理士、鈴木さんがわかりやすく解説してくださいました。
コスト削減

法人を解散し「個人成り」を決断したほうが良い3つの局面

個人事業主が法人を設立することを「法人成り」と言います。法人成りには節税対策の幅が広がることや、社会的な信用が増すこと等、様々なメリットがあります。逆に法人の経営者が、会社を解散し「個人成り」したほうが良いケースもあります。法人であり続けることには、メリットと裏腹に社会保険負担などコストの負担が大きいからです。以下、詳しく解説していきます。
節税

知ってる?東京マラソンに優先出場して節税もできる裏ワザ

 日増しに強くなる「マラソン熱」。今年も多くの人が東京マラソンへの参加を希望して、倍率は11.3倍にまで到達しました。なんとかして挑戦したい場合にオススメなのが、チャリティランナーとして大会に参加する方法です。例えば東京マラソンの場合も10万円のチャリティランナー枠がありますが、この制度を活用すると、寄付金控除制度によって、最大で50%の節税を可能にすることができます。